イマーシブ・フォート東京

イマーシブ・フォート東京：2年で閉業の背景と、お台場が抱える「衰退」のリアル

お台場の新しい観光スポットとして大きな注目を集めた「イマーシブ・フォート東京」（Immersive Fort Tokyo）。しかし、2024年2月、開業からわずか2年弱での閉業が発表されました。人気アトラクション「ジャングリア」も含めた一大プロジェクトが、なぜここで終止符を打つことになったのでしょうか。

Yahoo!ニュースや日経新聞、ITmediaなど複数のメディアが伝える閉業の背景には、お台場というレジャー施設の老朽化と、新たな商業施設との熾烈な競争、そして巨額の投資損失が隠されています。

本記事では、イマーシブ・フォート東京の閉業に至る経緯を、信頼性の高いニュース記事を基に徹底検証します。

閉業の発表とその衝撃

2024年2月14日、イマーシブ・フォート東京を運営する「FJP（フジテレビジョン）」は、同年4月28日をもって閉業すると発表しました。2022年3月の開業からわずか約2年という短さに、多くのファンが衝撃を受けました。

お台場の「衰退」感と施設の老朽化

お台場ににじむ「衰退」感… イマーシブ東京は2年で閉業、ゆりかもめ・りんかい線30年の転身（デイリー新潮） によれば、お台場は90年代のバブル期に建設された施設が多く、老朽化が進んでいます。

レインボーブリッジ開通30年：1993年の開通以来、お台場の玄関口として機能してきましたが、近年はその役割に陰りが見えています。
フジテレビ本社の老朽化：1997年竣工の本社ビルも老שחקןです。
商業施設の閉鎖：過去には「ヴィーナスフォート」の閉業など、商業施設の入れ替わりが続いています。

イマーシブ・フォート東京の閉業は、単なる一つのアトラクションの終了ではなく、お台場というレジャーランド全体が直面する構造的な課題を浮き彫りにした出来事でした。

観光地としての課題：「沖縄観光の起爆剤いまだ不発」

お台場という立地と、ジャングリアのコンセプトには、一つの大きな狙いがありました。それは「沖縄観光のハブ」として機能させることでした。

空港に隣接する「体験型観光」の試み

ジャングリア半年、平日来場者2000人沖縄観光の起爆剤いまだ不発（日本経済新聞） の記事が指摘するように、フジテレビは羽田空港（東京モノレール）の隣接地という立地を活かし、空港利用者や訪日外国人をメインターゲットに想定していました。

特に、ジャングリアが入居する「Immersive Fort Tokyo」は、沖縄のリゾート地をイメージした飲食店街を併設。沖縄からの直行便で訪れる旅行者に、空港近くで本場の雰囲気を体験してもらい、そこから沖縄へ向かうという「玄関口」役割を期待されていました。

しかし、日経の記事は、開業から半年経過した2023年秋時点でも、平日の来場者数が目標を下回っていると指摘。「沖縄観光の起爆剤」という期待は「いまだ不発」に終わったという厳しい現実を伝えています。

訪日外国人ターゲットの誤算

コロナ禍以降の観光戦略は、訪日外国人の獲得が鍵でしたが、円安や言語の壁、そして何より「体験」そのものの価値が、設定された高額なチケット価格に見合っているかという点で苦戦しました。特に、日経の記事は「平日来場者2000人」という具体的な数字を挙げ、動員数の低迷を指摘しています。

お台場レジャーの構造的課題

イマーシブ・フォート東京の閉業は、単なる経営の失敗というだけでなく、お台場という街の構造的な課題を浮き彫りにしています。

「ゆりかもめ」と「りんかい線」の転換点

デイリー新潮の記事は、お台場のアクセスを支える「ゆりかもめ」や「りんかい線」の存在にも言及しています。これらは開業から30年が経過し、線路や車両の老朽化だけでなく、沿線の人口動態や需要の変化に対応できているかが問われています。

特に、りんかい線はオフィス街との結びつきが強かったが、リモートワークの普及で需要が変化。お台場への人流そのものが見直される時期に、イマーシブ・フォート東京という巨大な新施設が投入されたことは、時代の潮流と少しズレていた可能性があります。